返品の仕方

返品の仕方

Update:

買い物した後、「返品」したい場合はどうしたらいいかを紹介する。

自分の都合では返品できない

自分の意志で購入したものの、「似合わなかった」「少々乱暴に扱ったら壊れてしまった」などのように、明らかに購入者側の事情である場合、日本では商品を返品できないケースが多い。

注意点

返品する場合は、レシートの提示が必要。返品できる期限は、商品の種類やお店により異なる。購入より一週間以内から数ヶ月間までなどさまざま。

食品の返品

食べてみたらおいしくなかったという嗜好上の理由や、帰宅する途中で卵が割れたというような自己管理の悪さによる理由では、返品は認められないことが多い。各企業や各店舗によって対応に差はある。

衣類の返品

サイズが合わないという返品理由には、サイズ交換という形をとっているケースが多くみられる。また、下着や水着などは衛生上の理由から、どんな理由であっても返品不可能なこともある。

靴の返品

もうひとサイズ違うものにしたいというようなサイズ交換も含め、室内で試し履きをした程度の状態であることが条件である場合が多い。外に一度履いて出かけたものはNG。

電化製品の返品

初期不良が認められる場合を除き、通電後の返品は不可能なケースがほとんど。また通電前でも、一度開封したら返品や交換を断られることもある。

クーリングオフ制度とは

商品の購入の契約が成立したのち、一定期間内であれば契約解除を申し出ることができる制度がある。ただし、予期せぬ訪問販売や電話での勧誘など、一時的に冷静な判断に欠ける可能性がある状況での契約にのみ適用されるもので、店頭販売には適用されないので注意しよう。

返品や交換は「当たり前」ではない

日本の民法によると、一度売買が成立した商品に対しては、店側が返品・交換に応じる義務や法律的根拠はない。返品や交換に応じるのはあくまで店側の好意であると思っておいたほうがよい。

※記事掲載時の情報です。

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